セノーで働く社内の制度についてご案内します

研修教育制度

セノーグループでは教育制度として、階層別研修、各部教育、自己啓発支援などを行っています。
社員一人ひとりの成長やモチベーションの向上、その先にある意識の改善・改革がセノーの成長を支えています。

研修教育制度

新入社員研修制度

新入社員研修制度
  • ● 〜入社まで:内定者研修
  • ● 入社後~配属(5月初旬)まで:新入社員研修(ミズノ本社/セノー本社)
  • ● 配属後~入社半年後まで:エルダー制度
  • ● 〜入社1年後:入社1年目研修

※新卒で入社した社員向けの研修フローです。

内定者研修

セノーグループでは社会人になる準備として、入社前に数回、内定者研修を行っています。セノーグループやミズノグループのことを知ってもらうことや、内定者同士の横のつながりを作ってもらうことを目的としています。 本社で行う座学研修や、ミズノグループの内定者が一堂に集まる研修にも参加することで、同世代の横のつながりを深めてもらい、そのつながりを仕事にも活かしてもらいたいと考えています。

新入社員研修

<ミズノ本社での研修>
4月に入社して最初の1週間程度は、ミズノグループの一員であるという理解と自覚をしてもらうことを目的に、ミズノ本社(大阪)でミズノグループの新入社員と一緒に研修を行います。また社会人としての基礎をしっかりと身に付けてもらうために、ビジネスマナーの基礎研修などをこの期間で行っています。

<セノー本社での研修>
ミズノ本社での研修に続き、セノー本社(松戸)にてセノーグループの新入社員研修が行われます。セノーグループでのルールや歴史、組織について学びます。各部署の社員を講師に迎え、それぞれの部署がどのような仕事を担っているのか説明してもらいます。その他、製造工場である(株)セノテックでの現場研修やビジネスマナーの応用など新入社員向けの外部セミナーに参加してもらうこともあります。

エルダー制度

セノーグループでは「エルダー制度」という研修制度を導入しています。配属後、比較的年齢の近い先輩社員が新入社員の「エルダー」となり、仕事の基本を学んだり、相談相手になったりすることで、無理なく仕事や職場環境に慣れることができる制度です。
エルダー研修に入ると、新入社員は毎月の目標を立て、翌月にその目標が達成できたかを振り返ります。振り返った内容を基に毎月の目標を決めるようにしているので、ステップアップを実感できる体制を整えています。

エルダー制度

入社1年後研修

入社後、半年から1年を経過したセノーグループの社員を対象に研修を行います。4月に入社した新入社員のほかに、中途採用で入社した社員も対象となります。入社してから学んだことを振り返り、今後の目標設定や、仕事を効率よく進める方法について、ワークショップ形式で行います。モチベーションやスキルの向上とともに、同時期に入社した社員が一堂に集まるので、それぞれがどんな業務を行っているのかを知ることができます。

入社1年後研修

教育研修制度

階層別研修

管理職研修、中堅社員研修、新入社員研修など、ビジネススキルを磨くことからマネジメント能力の向上まで、階層に応じて幅広く実施しています。

評価者研修

研修は若い世代だけでなく、管理職を対象に行う研修もあります。評価者研修では、人事の評価を行う立場にある管理職の者が「部下をしっかりみて評価する姿勢」を身につける場として、研修をおこなっています。
人事の評価を行う上でのポイントを学び、グループディスカッションなどを通じて、だれもが同じ基準で評価を行えるようすり合わせを行います。
今後は、人事制度も毎年見直し、改制があった内容を研修で評価者が理解し、運用につなげることも行っていきます。
当たり前ですが、社員に求められる「公正な評価」により近い評価とは何かを評価を行う立場の者がしっかりと理解し実施していくことで、マネジメントの質の向上を目指しています。

評価者研修

世代別研修

全国各地で活躍している同世代の社員を集め、ディスカッションやワークショップを行っています。
その世代に求められる能力向上とともに、同世代の社員とコミュニケーションをとることで、会社の一体感や部門を超えたつながりを強化します。
また、絆を深める良い機会となっています。

各部教育

各部署で、全社共通のテキストを用いて月に一度学習する機会を設けています。これまでには、「セノーの歴史」や「契約について」、「ハラスメント教育」などのさまざまなテーマで教育を実施しています。

各部教育

自己啓発支援

セノーでは自ら学ぶ社員の支援も行っています。
ミズノグループ共通の通信教育は個人で学習目的に合わせ、自由に受講コースを選択することができ、その受講料の一部を会社が補助しています。

その他にも、「カフェテリアプラン制度」を使用すれば、社外スクール、社外セミナー、通信教育受講料、資格試験受験料などの費用補助を行うことも可能です。
また、公的な資格を取得した場合は、「資格取得奨励金」も用意されており、社員が積極的に学ぶことができる環境を整えています。